デジタル放送はキャプテンシステムの申し子か
子供の頃、キャプテンシステムの話を聞いたときはそれが始まるのを心待ちにしたものだった。
家のテレビで天気予報を表示させたり、買い物ができたりと、将に未来を感じさせるサービスだった。
すぐではないにしても近いうちに自分の家でも使えるようになると信じて疑わなかった。
それから２０年以上たった。
この前、ワールドビジネスサテライトでオンラインショッピング全体の売上が小売店の売り上げに迫ってきているというニュースを見た。また、今ではネットで天気予報もニュースも株価も見ることができるし、それ以上のこともたくさんできるようになった。
名前や仕組みは変わってしまったが、キャプテンシステムでやりたかったことは全て実現できるようになったと思っていた。
ところが、キャプテンシステムの精神は現在進行形で続いているらしい。
キャプテンシステムそのものは２００２年３月にサービスが終了しているが、どうもその意志を継いだ子孫たちが生き残っていたらしいのだ。
1980年代中盤 文字多重放送開始
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この時期は文字多重放送の他、衛星放送や多サービスを目的とした都市型ケーブルテレビ、キャプテンシステムなどのニューメディアが注目されており、データ放送もそれらの1つとして構想された。
そもそもキャプテンシステム自体、データ放送初期の試みにすぎず、キャプテンシステム以後も雨後の竹の子のごとく、ITビジョンやE-NEWSなどのサービスが開始され、そして数年で姿を消していったらしい。
2000年代中盤 淘汰
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いずれの局も予想に反したデジタル放送普及の遅れ、普及が進んだインターネットとの競合、広告収入が得られず経営が成り立たないなどの問題点を終了の理由として挙げている。
最近になって、インターネットとの競合に敗れて撤退する事業者が相次いだとのこと。
ところが、インターネットも広告収入も全く意に介さず、日本全国でサービスを展開しようとしている事業者がいる。
ＮＨＫの橋本元一会長は十四日、本紙との単独会見に応じ、一連の不祥事に伴う受信料の不払いを解消するため、新年度から、不払い者に対する「簡易裁判所を通じた支払い督促」を実施する意向を表明した。橋本会長が、法的支払い督促の実施を明言したのは初めて。
ほとんど税金の様に国民から「受信料」の名目で金を集め、チャンネル数を拡大し、資金が不足すれば受信料を値上げ。不満が高まり不払いが増えれば、裁判所に訴えて強制的に集金すると言い出す。
NHKはいったい何チャネル持っているのか。
・デジタル総合１／２
・デジタル教育１／２／３
・総合
・教育
・BS１
・BS2
・BS ｈｉ
・ラジオ（第１／第２／ＦＭ）
NHKは公共放送であるが故に、商業ベースには乗りにくい番組も放送していかなければならないという理由は分かるが物事には限度があるだろう。
なるほど、総合放送や教育放送は民間では放送しにくいだろうとは思う。しかし、ＢＳで放送している昔の映画やスポーツ中継は公共放送としてやらなくてはならない内容なのだろうか。また、デジタル放送になってチャンネル数が増えているように見えるのは気のせいだろうか。民放と比べて視聴率が低いと考えられるＮＨＫがこれだけたくさんの放送チャンネルを持っているをおかしいとは思わないのだろうか。
デジタル放送の売りの一つである双方向通信機能は残念ながら不評らしく、民放ではサービスをほとんど提供できていないが、ＮＨＫだけはがんばっているらしい。
キャプテンシステムの精神はデジタル放送という名の公共事業によって、日本全国に展開されようとしている。
「新聞とかテレビを、我々は殺していくんですけど、自分たちが（新聞やテレビを）持ちながら殺していった方が、効率がいいかなと思って」
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「（新聞・テレビなどの既存メディアが）殺されるのは間違いない。どうやって延命しようかってことばっかり考えているんですよ」
「テレビを殺す」とか「テレビが殺されるのは間違いない」って言っていた人がいたけど、テレビが殺されちゃったとしてもＮＨＫの受信料は払わないといけないんでしょうかね、ＮＨＫさん。
